ローン返済シミュレーター（毎月返済額・総額・繰上返済）
借入額・金利・返済期間を入力すると、毎月の返済額・返済総額・利息の合計・完済年月を計算します。住宅ローンから自動車ローン・教育ローンまで対応し、元利均等と元金均等の切り替え、ボーナス返済、返済予定表（年別・月別）の書き出しに対応。「毎月◯万円なら いくら借りられるか」の逆算や、繰上返済の期間短縮型・返済額軽減型の比較もこの1ページで確認できます。
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ABOUT
ローン返済シミュレーター（毎月返済額・総額・繰上返済）について
ローン返済シミュレーターは、借入額・金利・返済期間の3つを入れるだけで、毎月の返済額と返済総額、利息の合計、完済年月を計算できるツールです。住宅ローンはもちろん、自動車ローン・教育ローン・フリーローンにも使えます。元利均等返済と元金均等返済の切り替え、ボーナス返済の設定、年別・月別の返済予定表の書き出しに対応し、「毎月◯万円なら いくら借りられるか」の逆算や、繰上返済を期間短縮型と返済額軽減型で比べる計算も同じページで行えます。
ローン返済シミュレーター（毎月返済額・総額・繰上返済）の使い方
- 1「借入額」「金利（年利）」「返済期間」を入力する（プリセットから選んで調整してもよい）
- 2必要に応じて返済方式（元利均等／元金均等）とボーナス返済にまわす額を設定する
- 3毎月の返済額・返済総額・利息・完済年月と、年ごとの返済内訳グラフを確認する
- 4返済予定表を年別／月別で切り替え、必要なら表計算ソフト用にコピーする
- 5「借入可能額」タブで毎月返せる額や年収から借りられる金額を逆算する
- 6「繰上返済の効果」タブで、返す額と時期を入れて期間短縮型と返済額軽減型を比べる
使いやすい場面
- 住宅ローンを借りる前に、毎月の返済額と35年間の総返済額を確かめる
- 金利が0.1%違うと総返済額がいくら変わるのかを比べる
- 変動金利が上がった場合を想定して、返済額がどこまで増えるか試算する
- 毎月返せる額や年収の返済負担率から、無理なく借りられる金額を逆算する
- 手元の資金で繰上返済したときに、利息がいくら減って何年早く終わるのかを確かめる
- 元利均等返済と元金均等返済で、毎月の負担と総利息がどう違うかを見比べる
- 自動車ローンや教育ローンの返済計画を、ディーラーや銀行の試算と突き合わせる
- 返済予定表を書き出して、家計簿や資金計画の表に貼り付ける
利用時のポイント
- 毎月の利息は「返済前の残高 × 月利（年利÷12）」で計算し、円未満は切り捨てています。毎回の返済額も円未満を切り捨て、端数は最終回の返済額で調整します。
- 金融機関によって端数処理や日割り計算の方法が異なるため、実際の返済額とは数十円から数百円ずれることがあります。契約前の正確な金額は金融機関の試算で確認してください。
- 計算に含まれるのは元金と利息だけです。事務手数料・保証料・団体信用生命保険料・登記費用・火災保険料などの諸費用は含みません。
- 変動金利のローンでも、この計算は入力した金利がずっと続く前提です。将来の金利変動は反映されないため、金利を変えて何度か試すことをおすすめします。
- ボーナス返済は、借入額のうち指定した額を6月と12月の年2回で返す一般的な方式で計算します。ボーナス分の利息は半年ごとに年利の2分の1で計算します。
- 借入可能額はあくまで返済額から逆算した目安です。実際の融資額は年収・勤続年数・他の借入・物件の担保評価などをもとに金融機関が判断します。
- 繰上返済の手数料は計算に含めていません。金融機関によっては1回ごとに手数料がかかります。
- 入力した内容はすべてブラウザ内で処理し、サーバーには送信されません。
こんなときに使えます
ローン返済シミュレーター（毎月返済額・総額・繰上返済）は、次のような場面の答えになります。
- 住宅ローンを組んだとき毎月いくら返すことになるのか知りたい
- 3000万円を35年で借りたときの総返済額と利息を知りたい
- 金利が0.1%違うと総返済額がいくら変わるのか確かめたい
- 毎月10万円の返済ならいくらまで借りられるのか逆算したい
- 年収から無理のない借入額の目安を出したい
- 繰り上げ返済でどれくらい利息が減るのか計算したい
- 期間短縮型と返済額軽減型のどちらが得なのか比べたい
- 繰り上げ返済は早いほうが得なのか確かめたい
- 元利均等返済と元金均等返済の違いを金額で見たい
- ボーナス返済を使うと毎月の返済額がいくら下がるのか知りたい
- 自動車ローン・教育ローンの毎月の支払いを計算したい
- 返済予定表（償却表）を作って表計算ソフトに貼りたい
- 変動金利が上がったときに返済額がいくら増えるのか試算したい
- 借り換えで総返済額がどれだけ減るのか比べたい
よくある質問
- 3000万円を35年・金利1.0%で借りると毎月いくらですか？
- 元利均等返済・ボーナス返済なしの場合、毎月の返済額は約8万4685円です。返済総額は約3556万円で、そのうち利息が約557万円になります。金利や期間を変えるとこの数字は大きく変わるので、ご自身の条件を入力して確かめてください。
- 元利均等返済と元金均等返済はどちらが得ですか？
- 総返済額（利息の合計）だけで見ると、元金均等返済のほうが少なくなります。元金が早く減るぶん利息が減るためです。ただし元金均等返済は返済開始直後の負担がいちばん重く、借入可能額も小さくなりがちです。毎月の返済額が一定で家計の見通しを立てやすい元利均等返済を選ぶ人が多く、実際の商品も元利均等が主流です。このツールでは両方を切り替えて、毎月の負担と総額の差を数字で比べられます。
- 繰上返済は期間短縮型と返済額軽減型のどちらがよいですか？
- 利息の減り方だけを見れば期間短縮型のほうが有利です。同じ金額を返しても、残りの返済回数が減るぶん利息が多く浮きます。一方、返済額軽減型は毎月の支払いが下がるため、教育費が重なる時期など家計に余裕を作りたい場合に向きます。このツールでは同じ条件で両方を計算し、減る利息と毎月の返済額を並べて表示します。
- 繰上返済は早いほうが効果がありますか？
- 同じ金額なら早いほど効果が大きくなります。返済の初期ほど残高が大きく、その残高にかかるはずだった利息がまるごと消えるためです。このツールには「1年後・3年後・5年後……に繰上返済した場合」の比較表があり、時期による差を金額で確認できます。ただし手元資金を使い切るのは避け、生活防衛資金を残した範囲で検討してください。
- 毎月10万円なら、いくら借りられますか？
- 金利と期間で変わります。金利1.0%・35年なら約3543万円、金利1.5%・35年なら約3266万円、金利1.0%・25年なら約2653万円が目安です（元利均等返済・ボーナス返済なし）。「借入可能額」タブでは、期間と金利を組み合わせた早見表も表示します。
- 年収から借入可能額を出せますか？
- 「借入可能額」タブで年収と返済負担率（年収に占める年間返済額の割合）を選ぶと、毎月返せる額の目安が出ます。金融機関の審査では返済負担率25〜35%が一つの目安とされますが、実際に無理なく返せる水準は手取り収入や他の支出によって変わります。審査の基準金利は実際の適用金利より高く設定されることが多い点にも注意してください。
- 金利が0.1%違うと総返済額はどれくらい変わりますか？
- 借入額3000万円・35年の場合、金利0.1%の差で総返済額は約59万円変わります。借入額が大きく期間が長いほど差は開きます。このツールでは入力した金利の前後を並べた比較表を出すので、金利交渉や借り換えの検討材料に使えます。
- ボーナス返済を使うと総返済額は減りますか？
- 基本的には減りません。ボーナス返済は毎月の返済額を下げる代わりに、その分をボーナス月にまとめて払う仕組みで、総返済額はむしろわずかに増えることが多いです（ボーナス分の利息は半年ごとに計算されるため）。ボーナスが減ったり支給されなくなったときに返済が苦しくなるリスクもあるので、割合は慎重に決めてください。
- 変動金利が上がったらどうなりますか？
- このツールは入力した金利が完済まで続く前提で計算します。将来の上昇を見込むなら、金利を上げた条件でも計算して、毎月の返済額がどこまで増えるかを確認してください。金利比較の表を使うと、0.5%や1.0%上がった場合の総返済額の差もすぐに分かります。なお実際の変動金利型には、返済額の見直しが5年ごとで上げ幅も1.25倍までとする「5年ルール・125%ルール」がある商品が多く、その場合は支払いの増え方が異なります。
- 返済予定表（償却表）は作れますか？
- 作れます。年別と月別を切り替えられ、各回の返済額・元金・利息・残高が一覧で表示されます。表はタブ区切りでコピーできるので、Excel や Google スプレッドシートにそのまま貼り付けられます。
- 諸費用や保証料は計算に含まれていますか？
- 含まれていません。このツールが計算するのは元金と利息だけです。住宅ローンでは事務手数料（借入額の2.2%程度）、保証料、登記費用、火災保険料などが別途かかり、これらを合わせると数十万円から百万円以上になることもあります。総予算を考えるときは別に見積もってください。
- 銀行のシミュレーション結果と金額が少し違うのはなぜですか？
- 端数処理の違いが主な理由です。返済額を円未満で切り上げるか切り捨てるか、利息を日割りで計算するか月割りで計算するかは金融機関ごとに異なります。このツールは月割り・円未満切り捨てで計算し、端数を最終回にまとめているため、数十円から数百円の差が出ることがあります。金額の桁や傾向を把握する用途には十分ですが、契約金額は必ず金融機関の書面で確認してください。
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